溶解処理ができないものから実は処分できるものまで解説!

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機密文書を捨てる際、一般的な紙だけでなくファイルやプラスチック、特殊な加工がされている紙まで一緒に廃棄できないか、お悩みの方もいるのではないでしょうか。
本記事では、溶解処理ができないものから実は処分できるものを解説します。
ぜひ参考にしてみてください。

溶解処理ができないものとは

紙以外の製品は溶解処理時に原則混入禁止となっています。
溶解処理ができない主なものは、以下3つです。
1. プラスチック・金属類
2. カーボン紙・昇華転写紙
3. 写真・合成紙など
それぞれ詳しく確認していきましょう。

1.プラスチック・金属類

プラスチックや金属類、文房具や陶磁器類など純粋な紙以外の製品は入れないようにしましょう。
溶解処理時に混入していると破片が邪魔になり、溶解処理する機会のスピードが低下する恐れがあります。
混入しやすいものとしては、プラスチック類だとCD・DVD・ブルーレイディスクがあります。
紙以外のもので廃棄したい製品がある場合、業者によっては溶解処理ではなく別の手段での処分を対応してくれることがあるため、事前に相談してみるのがおすすめです。

2.カーボン紙・昇華転写紙

裏面が黒い宅急便伝票に使われているカーボン紙や、アイロンプリントとして用いられている昇華転写紙・捺染紙も、溶解処理ができません。
カーボン紙の裏面に付いている特殊なインクがリサイクル原料として混じると、リサイクル製品にインクが付着する恐れがあります。
また、昇華転写紙・捺染紙は、熱や圧力を加えることで布に文字や柄を印字できる昇華性インクが使われています。このインクが溶解処理時に混ざってしまうと、カーボン紙と同様、リサイクル製品にインクが付いてきちんとした製品として再生できない可能性があります。

3.写真・合成紙など

写真や合成紙は、基本的には溶解処理できません。
特殊加工されたインクを使っている写真は水が浸透しづらく破れにくいため、溶解処理してリサイクルするのには向いていません。
また、ポスターなどで使われている、合成樹脂を原料として作られた合成紙は、雨や風などの天候の影響が受けづらく破れにくいため、溶解処理には適していません。

一見溶解処理できないもの

溶解処理は、紙のリサイクルが前提なため、一般的な紙以外は処分できません。しかし、選別が難しい事務用品は、未開封溶解処理の場合のみ混入が許されているものがいくつかあります。
代表的なものは、以下3つです。
1. 紙ファイル・ノート
2. キングファイル
3. 書類を留めているヒモ・クリップ
それぞれ具体的に見ていきましょう。

1.紙ファイル・ノート

中身が紙のみの紙ファイルやノートは、選別せずに溶解処理できます。
紙を留めているプラスチック類やノートを留めている金属の留め具部分も、外さずに箱詰めすることで処理できます。
ただし、ビニールのファイルが溶解処理に混入すると、素手で破ることができないプラスチックの破片が機械のモーターに詰まる恐れがあるため、注意しましょう。

2.キングファイル

手で破れるキングファイルは、紙ファイルとして取り扱われるため溶解処理が可能です。
ファイルの中にビニール素材などの紙類が混じっていない場合は、そのまま溶解処理する箱に詰められます。ノートと同様、金属の留め具があっても気にせずに箱詰めできます。
ただし、厚みのある金属や空ファイルのみの混入は、業者の迷惑となるため止めましょう。

3.書類を留めているヒモ・クリップ

書類を留めているヒモやクリップ、ホチキスの芯も選別が難しい事務用品のため、分別せずに箱詰めが可能です。
ただし、事務用品でもボールペン・電卓・ホチキスなどの文房具の混入は許されていません。文房具は溶解処理できないため、溶解処理するものに混入しないように気を付けましょう。

溶解処理できないものが混入すると紙類が適切に処理できない

溶解処理できないものが混入すると、紙類がリサイクル製品として適切に処理できません、
異物が混じった状態で溶解処理すると、インクの付着が起こって製品の品質が低下したり、溶解炉が詰まって溶解できなかったりする恐れがあります。
リサイクルに適していない紙類を廃棄する場合は、専門業者に相談して溶解処理以外の方法で処分しましょう。

まとめ:溶解処理できないものを処理したいなら専門業者に相談しよう

ここまで、溶解処理ができないものと実は処分できるものをお伝えしました。
溶解処理したものはリサイクル製品の原料として扱われます。
そのため、水に溶けにくかったり、素手で破れにくかったりするリサイクルに適していない素材のものは、溶解処理ができません。
ただし、書類の留め具として使われている金属やプラスチックなど少量の異物は、段ボール詰めで溶解処理する場合、そのまま処分が可能です。
紙類だけでなく、溶解処理できない異物の処分も検討している場合は、専門業者に相談するのがおすすめです。
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東京近郊であれば回収可能な場合もあるため、お電話・FAXまたはWebからお問い合わせください。

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