【もう溜めない！】家庭に集まる書類の種類と4つの処分方法とは？

2019年01月15日 []

生活していると毎日のように手にする書類。「あとで片づけたらいいか」と思っているうちに、気がつくと溜まってしまった、なんてことはありませんか？

書類はいろいろなところで手に入り、たくさんの種類があります。「大量の書類を整理するのは苦手…」という方もいらっしゃいますよね。

一度溜めてしまうとなかなか手をつけられず、片づけが大掛かりになってしまいます。また、本当に必要な書類が他の物に埋もれてしまうので、失くしてしまう可能性が高まってしまうのです。

今回は、皆さんの家庭にどのような書類が集まるのかを種類分けしながらお伝えしていきます。また、書類の種類に合わせた処分方法についてもお知らせしていきますね！

家庭に集まる書類の種類

それでは、家庭に集まる書類にはどのような種類があるのかリストアップしてみましょう。

・チラシ
・ダイレクトメール
・買い物のレシート
・仕事関係の書類
・学校関係のプリント
・ハガキや手紙
・請求書や領収書
・さまざまな種類の契約書
・クレジットの明細書
・電化製品などの取り扱い説明書
・給料明細
・税金の振込用紙

他にもまだありますが、例をあげてみるとかなり多いことが分かりますね。皆さんが思っているよりも、こうした書類を手にする機会は多いです。

上の項目で上げた書類には、大きく2つの仲間分けをすることができます。溜まった書類が色々な種類で混ざってしまっている場合は、次の2つに仕分けるところから始めましょう。

保管しておくもの

1つめは、「保管しておくもの」です。携帯電話や保険の契約書、電化製品の取扱説明書などが保管しておくものにあたります。仕事関係の書類なども、保管する場合がありますね。

処分するものと仕分けた後は、種類ごとにまとめて保管します。クリアファイルや仕切りケースなどを使ってわかりやすい保管方法にしましょう。

「長期的に保管するもの」と「一時的に保管するもの」を分けておくことがおすすめです。「一時的に保管するもの」は処分を見直すタイミングを決めておき、時期が来たら「処分するもの」として扱います。

処分するもの

2つ目は「処分するもの」です。チラシやレシート、領収書やダイレクトメールなどが処分するものにあたります。

個人情報が記載されていないものは、そのまま「燃えるゴミ」ですぐに処分して問題ありません。しかし、個人情報の書かれているものは、ひと手間加えてから処分する必要があります。

「保管するもの」と「処分するもの」は、生活スタイルや家庭によって1人1人違っています。「処分するもの」も、気がつくとあっという間に溜まっているのではないでしょうか？

処分するものをこまめに捨てておくと、他の書類も保管しやすくなりますね。

書類の処分方法

書類は、主に「燃えるゴミ」として捨てます。

しかしすべての書類を「燃えるゴミ」としてそのまま処分してしまうことは、とても危険なのでやめましょう。家庭に集まる書類からは、「個人情報」が簡単に他人に知られてしまうからです。

家庭の書類ごみから漏れる個人情報

・氏名
・住所
・電話番号
・家族構成
・職業
・子どもの成績
・年収
・購入した商品

漏れてしまう個人情報の種類は、上げればキリがないほどです。一度個人情報が漏れてしまうと、どのようなことに悪用されるのか分かりません。大事な家族の個人情報は、自分たちで守りたいですよね。

それでは、個人情報の記載された書類の処分はどのようにしたら良いのでしょうか？

個人情報の記載された書類の処分方法

個人情報が書かれている書類を処分するときには、4つの方法があります。

＜油性ペンで塗りつぶす＞
氏名や住所など、隠したい情報をペンで塗りつぶす方法です。塗りつぶした後は「燃えるゴミ」として処分します。簡単で時間もかかりませんが、契約書など隠したい部分が多い書類には不向きです。

＜はさみで切る＞
個人情報が記載されている書類をはさみで細かく切るという方法です。バラバラになって、ごみがかさばらずに済みます。しかし、雑な切り方になると個人情報が見えてしまう可能性があるので注意が必要ですね。

＜シュレッダーで裁断する＞
細かく切ることが出来るので、簡単には個人情報を見られることがありません。電動のシュレッダーを選べば、短時間で大量の書類を処分することができます。個人情報が一部分のみなら、はさみタイプもありますよ。

＜廃品業者に依頼する＞
処分したい書類の数が多いなら廃品業者に頼むことも選択肢の一つです。自分で処分しなくても、代わりに業者の方が捨ててくれるのでとても便利ですよね。ただし、廃品業者を選ぶ際は信頼できる業者なのか、きちんと確認してから依頼しましょう。個人情報の取り扱いについてしっかり事前に確認ができる業者が良いでしょう。